「政府は少子化を心配してるくせに、なんでその原因になってる生活費高騰とか将来不安は放置すんの？」って思ったことない人おらんやろ。海外でもこの矛盾はガチであるあるらしくて、Redditのr/NoStupidQuestionsで「なんで政府は出生率には大騒ぎするのに、みんなが子どもを持てない原因になってる問題は何ひとつ改善しようとしないの？」ってスレが699いいねを集めて大盛り上がりしてた。投稿主は27歳の既婚女性で、経済的に多少余裕があって子供を望む条件が揃っていても、生活費高騰や気候危機、格差拡大を見てると「この子を安心して育てられる未来がある」とはとても思えないんだと。これ、実は日本の少子化議論ともめちゃくちゃ重なる話なんよな。
📝 スレ主
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Basically all of the western governments are terrified about their birthrates falling but they don't do anything about sky-rocketing cost of living issues, the burgeoning climate crisis, or the rise of the manosphere. I'm a happily married 27 year old woman, I'd have a kid if I could afford it, and if I felt like a child I'd have would have a good life. But I don't think those things. I think they'd live in a collapsing climate, with worsening inequality. And I have a full time professional career, as does my husband, and we're still just above pay check to paycheck.
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Basically all the data on the "why" of people not having kids cites things like cost, inequality, lack of partner you'd have kids with or more existential things like climate. So why do the governments hand wring but do nothing?
連中は、金も手間もかけずに問題を「解決」したいだけ。人々が苦しんでいようが貧しかろうが知ったこっちゃない。ただ労働者と消費者をもっと増やしたいだけなんだ。
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They want it "fixed" without spending any money or effort. They don't care that people are miserable or poor, they just want more workers and consumers
✍️ 管理人: これはぐう正論すぎて草。日本の少子化対策も結局「異次元の少子化対策」って言いながら大企業や既存制度の枠組みからはみ出さない感じで、根本的な住宅費・教育費には切り込めてないよな。政府にとっては国民は労働力兼消費者兼税収源だから、そりゃ数を増やしたいのは当然っちゃ当然。個人的には、本気で少子化止めたいなら企業への規制とか大胆な再分配が要ると思うんだけど、それやると票田の大企業に嫌われるからやらないんだろうな。
実際のところ、お金が出生率を押し上げるわけじゃない。少なくとも、それ単独でも主因としてもね。
北欧諸国の人々は世界でも屈指の豊かさを誇り、生活満足度も最高水準なのに、出生率は壊滅的に低い。なかでも最も裕福で、社会保障制度も最も充実しているノルウェーですら、女性1人当たりの出生数は1.4人と、世界最低水準だ。
アンケートでは、みんな「問題はお金がかかること」と答える。でも、実際の行動を見る限り、そうではないことが分かる。
追記：出生率に最も大きく影響するのは、実質的に女性に出産を強いるような要因だ。女性の権利がない、女性が教育を受けられない、避妊手段を利用できない、といったことだ。
それ以外で唯一効果があるのは、「子どもを持つべきだ」という非常に、ものすごく強い文化的圧力と、ほとんどの人がその文化を心から受け入れている高信頼社会との組み合わせだ。最も有名な例がイスラエル。大半の女性が教育を受け、避妊手段も利用できるなどの条件がそろっているにもかかわらず、非宗教層ですら出生率が2.1以上ある、文字どおり唯一の国だ。これをひな型にできるのか？ それは分からない。
あるいは、単に支給額が全然足りないだけなのかもしれない。子ども1人につき100万米ドルを配って、出生率が上がるか試してみればいい。もちろん、魔法のようにインフレは一切起きない前提で……。
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Because money doesn't actually cause increased birth rates. Either alone or primarily.
People in the Nordic countries are among the richest in the world, with their people reporting the highest life satisfaction, yet birth rates are abysmal. Norway, the richest of them with the best social safety net, has 1.4 births per woman, among the lowest in the world.
People **say** the issue is cost on surveys, but their revealed preferences prove otherwise.
Edit: the biggest factors impacting birth rates are things that basically force women to give birth: lack of women's rights, lack of women's education, lack of access to contraception.
Outside of this the only thing that works is heavy, HEAVY cultural expectations of having children combined with having a high-trust society where most people really "buy in" to the culture. The most famous example of this is Israel, literally the only country where most women are educated/have contraception/etc yet birth rates are 2.1+ *even among the non-religious*. Can this be used as a blueprint? Unclear.
Alternatively maybe the money just needs to be much better: give $1 million usd per child and see if birth rates improve. Magically inflation-free, of course….
✍️ 管理人: これめちゃくちゃ興味深いデータだわ。日本の合計特殊出生率は2023年で1.20とノルウェーよりさらに低いから、「金の問題」だけじゃないってのはマジで納得感ある。イスラエルの例は面白くて、宗教とか関係なく「子供を持つのが当たり前」っていう強烈な同調圧力が効いてるって話。ちなみに日本も昔は結婚・出産の同調圧力が強かった時代に出生率が高かったわけで、その圧力が薄れたのと少子化が同時進行してるのは偶然じゃない気がする。個人的には、金銭支援より「安心して育てられる社会の空気」の方が効くんじゃないかと思う。
あなたが思っているほど単純に解決できる問題ではありません。
出生率が低下している主な理由は、女性の選択肢が増えたことです。これは良い悪いという価値判断ではなく、事実を述べているだけです。1970年代以降、女性にとってキャリアの価値が高まり、それに伴い、妊娠によるキャリア中断の影響も大きくなりました。
そのため、女性はより遅い年齢で子どもを持つ傾向にあります。役職が上がり、立場が安定してからのほうが、キャリアへの影響が小さいからです。そして出産を始める時期が遅くなるため、生涯に持つ子どもの数も、以前の2～5人程度から1～3人程度へと減っています。
これが分かるのは、出生率の低下や第一子出産年齢が、所得や教育水準の高さと相関しているからです。また、出生率低下の主因は、子どもを持つ人自体が減ったことではなく、子どもを持つ人たちが産む人数を減らしたことにあります。
つまり、簡単に解決できる問題ではありません。「女性の選択肢を減らす」なんて、現実的な政策とは言えません。
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There’s not the simple solution you think it is.
The main reason birthrates are falling is because women have more opportunities. This is not a value statement, it is a fact statement. Since the 1970s women’s careers have become more valuable, and so the career impact from the interruption of pregnancy is more significant.
Because of this, women are tending to have their children later in life — the impact is less when you’re more senior and your position is more stable. And because they start later, they have fewer kids overall, 1-3 where it was more like 2-5.
We know this because the drop in birth rate and age at first birth correlates \*with\* higher incomes and education. And because the drop in fertility is more from \*people are having fewer kids\*, not fewer people having kids.
So, it’s not an easy problem. “Give women fewer opportunities” is not a reasonable policy.
✍️ 管理人: これはぐうの音も出ない正論。女性の社会進出とキャリア形成が進むほど出産年齢が上がって、結果的に生涯の出産数が減るってのは統計的にもはっきりしてる話なんよな。日本でも第一子出産の平均年齢は年々上がってて、今や31歳前後まで来てる。個人的には「女性の選択肢を減らせ」なんて論外だし、じゃあどうするかって言うと、結局キャリアと出産を両立できる環境づくりしかないんだと思う。それが簡単じゃないから、どの先進国も苦戦してるわけやね。
多くの国ではすでに実現してるよ。ヨーロッパには、育休が充実していて、雇用保障なんかもしっかりしてる国がたくさんある。
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Lots of countries have, there are European countries with lots of parental leave, job protections, etc.
✍️ 管理人: それな、って言いたくなるコメント。北欧とかは育休制度も雇用保障もかなり手厚いのに、それでも出生率は上がってないんだから、制度だけじゃ解決しないってことがよく分かる。日本の育休制度も国際的に見れば実はそこまで悪くない（父親の育休取得可能日数は世界トップクラスだったりする）けど、実際の取得率が低いのが問題視されてる。制度を作ることと、それを実際に使える空気を作ることは別問題なんだよな。
人類という種全体で見れば、出生率の問題なんてない。困るのは資本主義と、「自分たちの人種や文化がどれだけ重要か」という思い込みだけだ。それに、これは欧米諸国だけの問題でもない。韓国、日本、中国、ニュージーランド、オーストラリアなど（要するに、ほぼすべての「先進国」）にも当てはまる。
1950年の世界人口は25億人、1990年には53億人、現在は83億人だ。つまり、わずか75〜76年ほどで、この地球上の人口は約60億人も増えたことになる。ちなみに1900年の人口は16億人だった。
1950年以前の50年間では10億人も増えていなかったのに、1950年以降は60億人以上も増えている。それなのに、何かとんでもない危機が起きているかのように信じ込ませようとしている。いや、危機なんかじゃない。むしろ人口過多で、正直、少なくとも40億人は減っても問題ないくらいだ。（子どもをつくらないという個人の選択や自然死によって、という意味であって、強制的な人口削減を主張しているわけではない。）人口過多の時期に、人類という種が繁殖を控えるのは理にかなっている。現実の資源不足に加え、人為的につくられた希少性もあり、十分な資源がないのだから。これを問題視しているのは、資本主義で利益を得ている連中だけだ。
短期的には、確かに高齢者世代が寿命を迎え、社会が新たな均衡を取り戻すまで多少の痛みはあるだろう。でも正直、長い目で見れば、人間の数を減らすほうが地球にとってはずっといい。
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We don't have a birth rate issue as a species, it only affects capitalism and perceived importance of race or culture. This is also not just a western country issue. South Korea, Japan, China, New Zealand, Australia, etc. (Basically almost all "first world" countries)
In 1950 the global population was 2.5 billion people in 1990 it was 5.3 billion the current world population is 8.3 billion. So in roughly 75/76 yrs we have gained about 6 billion people on the planet. In 1900 the population was 1.6 billion.
So in 50 yrs we gained less than a billion prior to 1950 and post 1950 its over 6 billion and they want you to believe we are having some sort of crisis. No, we are not, we are over populated and honestly could stand to lose at least 4 billion people. (Through choice of not procreating and natural causes, I am not advocating forced shrinking) it only makes sense that we stop procreating during an over population period as a species. We do not have enough resources through real world and simulated scarcity. This is only a problem for those who profit off of capitalism.
In the short term, sure there will be some discomfort as we restabilize as people age out but honestly in the long run it will be better for the planet to cut down on us.
✍️ 管理人: これは賛否分かれそうな意見だけど、視点としては面白いわ。確かに世界人口はこの75年で60億人以上増えてるわけで、「人類滅亡の危機」みたいな煽り方はちょっと大げさなんかもしれん。ただ、国ごとの高齢化スピードと社会保障制度の維持って観点で見ると、地球全体の人口とは別に「その国が回らなくなる」という現実の問題はあるんよな。個人的には、人口減少自体は悪いことじゃなくても、減り方が急すぎると社会保障や経済が崩壊するのが怖いところだと思う。
多くの国がそうしてるけど、それでもみんな子どもを作ろうとしない。
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Plenty of counties do. People still aren’t having kids.
✍️ 管理人: これ、まさに日本のことも言えてるわ。日本も育児休業給付とか児童手当とか、それなりに制度は整備されてきてるのに出生率は下げ止まってない。結局、制度をいくら整えても「将来への希望」とか「今の生活の余裕」みたいな根本的な部分が変わらないと効果が出にくいってことなんやろな。ぐう正論すぎて突っ込みどころがない。
これは出生率や政府に限った話ではない。
なぜ私たちは気候変動に対して、実質的に何もしていないのか？
石油やガスの価格が衝撃的なほど高騰しているのに、なぜ交通や暖房などの電化、そして再生可能エネルギーによる発電は遅々として進まないのか？
なぜあなたの上司は、IT部門への予算をケチっておきながら、ITの問題には文句を言うのか？
答えは単純だ。
問題に文句を言うのは簡単。でも、解決するのは難しい。
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This isn't unique to birth rates, or to governments. Why are we doing basically nothing about climate change? Why is electrification (of transportation, heating, etc) and renewable electricity generation crawling even as oil and gas prices are shocking? Why does your boss complain about IT problems while underfunding that department?
Simple:
It's easy to complain about problems. It's hard to fix them.
✍️ 管理人: これめっちゃ的確な例えだわ。気候変動もIT予算もそうだけど、「問題を指摘するのはタダ、解決するのはコストがかかる」ってのはあらゆる分野に共通する構造なんよな。ちなみに気候変動対策も、日本含め各国が2050年カーボンニュートラルとか掲げてるけど、具体策になると急にトーンダウンするのも同じ構図。個人的には、これが少子化問題の本質を一番シンプルに言い当ててると思う。
中国では、政府もいろいろ対策を講じている。
一人っ子政策を二人までに緩和し、その後さらに三人まで認めるようにした。
2023年には、子育て関連費用の税控除額も引き上げた。
昨年には、3歳未満の子どもを持つ親に3,600元（500米ドル）の補助金を支給した。
これに加えて、各省や都市でも出生数を増やすための独自施策が実施されている。
問題は、それでも子育てに金がかかりすぎることだ。減税や補助金があったとしても、子どもにかかるさまざまな費用（しかも、そもそも割高なものが多い）に比べれば、焼け石に水でしかない。
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In China, the government is doing things.
They amended the 1 child policy to 2 child, then 3.
In 2023 they added increased tax deduction for child-related expenses.
Last year they gave a subsidy of 3,600 rmb ($500 USD) to parents of kids under 3.
This is in addition to local policies aimed at increasing births in their provinces/cities.
The problem is, it's still way too expensive to raise kids. Even if you're adding tax relief and giving subsidies, that pales in comparison to all the different expenses kids require (that are usually overpriced to begin with).
✍️ 管理人: 中国、めちゃくちゃ本気出して政策打ってるのに全然効果出てないの闇が深い。一人っ子政策から一気に三人っ子まで解禁したのに、2023年の中国の出生率は1.0近くまで落ち込んでて、日本より低いレベルまで来てる。500米ドル（日本円で7万円くらい）の補助金じゃ焼け石に水ってのも納得で、日本の児童手当拡充も似たような批判を受けてるよな。結局、額の問題じゃなくて教育費や住宅費全体の構造を変えないとダメってことなんだと思う。
正直、めちゃくちゃイライラする。住宅費や保育費みたいな根本的な問題には手をつけず、結果だけ欲しがってるんだから、意味不明すぎる。
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tbh it’s so frustrating. they want the result without actually fixing the root problems like housing or childcare costs, it makes no sense.
✍️ 管理人: それな、って感じの締めコメント。住宅費と保育費っていう「一番デカい負担」に手を付けずに、補助金とか啓発キャンペーンでどうにかしようとするの、日本の少子化対策とも重なる部分が多いわ。個人的には、これが今回のスレ全体の結論って感じがする。政府は本気で少子化を止めたいなら、対症療法じゃなくて生活コストそのものを下げる政策に舵を切らないといけないんだろうな。
💭 管理人の感想
今回のスレをまとめると、結論は割とシンプルで「政府は少子化の"結果"だけ気にして、"原因"には手を出したがらない」ってことに尽きるわ。生活費高騰、住宅問題、キャリアと出産の両立の難しさ、将来への不安…どれも本気で解決しようとすると企業や既得権益にメスを入れる必要が出てくるから、みんな及び腰なんよな。日本も他人事じゃなくて、2023年の合計特殊出生率は1.20で過去最低を更新してるし、異次元の少子化対策とか言いながら結局は児童手当の拡充止まりで、住宅費や教育費、雇用の不安定さみたいな根っこの部分にはあまり切り込めてない印象がある。北欧やイスラエルの例を見ると、単純に「お金をばらまけばOK」って話じゃなくて、社会全体の空気とか将来への希望みたいな、数値化しづらい部分が実はめちゃくちゃ効いてくるんだなってのも興味深いポイントやわ。これ、前に「日本の会社員の異常な長時間労働」スレでも似たような話が出てて、結局「余裕のなさ」がいろんな社会問題の根っこにあるんじゃないかと思う。個人的には、少子化対策ってもはや一つの省庁とか一つの政策で解決できるレベルの話じゃなくて、労働環境から住宅政策、気候変動まで全部つながってる複合問題だと思ってる。みんなはどう思う？もし今20代で、経済的には多少余裕があったとしても、「この社会で子供を育てたい」って心から思えるかどうか、ちょっと想像してみてほしいわ。
🌍 他の言語では？
🇩🇪 ドイツ語: wirklich voll dahinterstehen （ヴィルクリッヒ・フォル・ダーヒンターシュテーエン）
→ 「本気で支持する・心から共感する」というニュアンスで、会社の方針や理念に納得している時によく使われる口語表現。
🇫🇷 フランス語: y adhérer à fond （イ・アデレ・ア・フォン）
→ 「とことん賛同する」という意味で、集団の価値観や方針に心底納得している様子を表すカジュアルな言い回し。
🇰🇷 韓国語: 진심으로 받아들이다 （チンシムロ・パダドゥリダ）
→ 表面的でなく本当に納得して受け入れるというニュアンスで、組織文化や考え方について話す際に自然に使われる。
🇪🇸 スペイン語: creérselo de verdad （クレエルセロ・デ・ベルダッ）
→ 「本当にそれを信じ切っている」という意味の口語表現で、単に従うだけでなく心から納得している状態を表す。
※翻訳は意訳を含みます。正確な表現は原文リンクからご確認ください。
※引用元: r/NoStupidQuestions
📖 この記事のチャンク〜英語フレーズを覚えよう〜
“really buy into the culture”
🔊 読み方: リアリー・バイ・イントゥ・ザ・カルチャー
🇯🇵 意味: ある文化や考え方を心から信じて、進んで受け入れること
💡 会社の方針やコミュニティの価値観などに、表面的にではなく本当に納得して従っている状態を表すときに使う。例: “Most employees really buy into the company culture, so morale stays high.”
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